IT戦略−技術面(T)

 

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情報システムの機能と役割
ITが組織活動に及ぼす影響
IT戦略−技術面(T)
IT戦略−適用方向
IT戦略−留意点

2.ITの技術面(T)

ここではITの技術面に関して押さえておくべきことをピックアップしていきます。

インターネット
イントラネット
エンドユーザーコンピューティング
グループウェア
ERP
データウェアハウス
EDI/電子商取引(EC)

 

(1)インターネット

インターネットは、TCP/IPと呼ばれるパケット通信をベースとするネットワークプロトコルによって、世界中のコンピュータを相互接続したネットワークです。ローカルエリアネットワーク(LAN)を相互接続した形態をとっており、参加する世界のユーザー同士が相互に通信できるようにしているため、インターネットはネットワークのネットワークと呼ばれます。

伝統的な集中型のコンピュータネットワークでは、情報の集中する「ホスト」が破壊されるとネットワーク全体が麻痺してしまう構造的欠陥を持っており、東西冷戦の最中においてはこの脆弱性が大いに問題とされました。そこで米国国防総省(U.S. Department Of Defense:DOD)の高等研究計画局(Advanced Research Projects Agency:ARPA)は69年に、米国全土に無数に存在するコンピュータ、コンピュータネットワークを縦横に相互接続し、どのコンピュータからも等しく情報の受発信ができるようにするARPAnetと呼ばれるネットワークを構築しました。これがインターネットの起源とされます。

ARPANETはその本来の目的を離れ、多くの研究者達に自分達の学術研究のための便利なコミュニケーション手段として重宝され、大学などの研究機関のネットワークを次々とつなげる形でネットワークを拡大していきした。そして東西冷戦構造の 崩壊とともに、本格的に学術用ネットワークとして質的変化を迎えました。 学術用ネットワークとして本格稼動し始めたインターネット上では、MAIL,FTP,WWW 等様々なサービスが生まれ、標準化されていきました。

商業目的にも利用できる「商用インターネット」の登場により、インターネットの普及を阻害していた「学術目的」の制約も取り払われることとなり、インターネット接続を代行する会社(ISP、プロバイダ)が数多く登場しています。

わが国でも1994年から商用サービス事業者(インターネット接続事業者:プロバイダ)が数多く登場し、97年末には2000社を超えるプロバイダがサービスを提供していると言われています。

インターネットでは無数のコンピュータがTCP/IP通信網で接続されるという構造上セキュリティの問題が重大な脅威となります。これに対してファイアウォール、暗号化技術、認証、ウィルス対策など、インターネットの安全性を高めるために様々な工夫が考案されています。

慶応義塾大学Bスク−ル国領二郎 「ネットワーク時代における協働の組織化について」(2000/10/15)
協働を成立させるプラットフォームにはさまざまな機能が要求されるが、大きく分類すると「ことばの共有(潜在的な協働のパートナー間でことばが共有されている状態を維持する機能)」、「信頼の共有(潜在的な協働のパートナー間に信頼を成立させる機能)」「誘因と貢献(潜在的な協働パートナーが協働を行いやすくするための誘因と貢献の構造提供)」の三つがあげられる。
携帯端末を使ったインターネット利用などを見ると日本の文化とネットワークの相性は実はとてもいい。製造業側には消費者の感性を商品に具現化する優れた開発・生産ネットワークがある。これらの資産をネットワークで有機的に結合することで大きな力が生まれる。その組織化をどのように行うべきかを理論的に解明していくことで、明るい21世紀の展望をひらきたいものである。
JMM 『村上龍、金融経済の専門家たちに聞く』【IT革命:第1回目】  「ネット経済の本質」(00/2/23, JMM No.050) / 【IT革命:第2回目】「パラダイムシフト」(00/3/1, JMM No.051) / 【IT革命:第3回目】(00/3/8, JMM No.052) / 【IT革命:第4回目】「フロンティア幻想」(00/3/15, JMM No.053) / 【IT革命:第5回目】(00/3/22, JMM No.054)
社会のネット化によって貨幣的価値と実質価値とに乖離が生じ、人間の本源的欲求に根ざした実質価値が貨幣的価値からの制約を免れて膨張を続けていく。貨幣的価値重視と実質価値重視との間の文化的対立を経て後者へと代交代が進んできている。実物経済に基盤を置く従来的な制度や考え方に大きな歪がもたらされるが、様々なビジネスチャンスも生みだされている。
日本インターネット協会ホームページ
Internet Society
To assure the open development, evolution and use of the Internet for the benefit of all people throughout the world
Scot Finnie, How the Net Works (CNET, 8/28/97)
Valerie Potter, Microsoft's About Face (A CNET Special Report, 12/8/99)
Tom Davenport, The Net Changes (Almost) Nothing (CIO Magazine, July 1, 1999) 
Esther Shein, Web sites are getting to know you - A wealth of e-customer data is being mined to aid custom marketing. (PC Week November 22, 1998)
CNET, Web Building
商工中金調査部 中小企業のインターネットの利用等に関する調査(2000年10月25日)
インターネット、ホームページの普及率は1999年以降急速に進んでいる。インターネットの導入率は69.2%、インターネット導入企業でのホームページの開設率は56.7%。電子商取引に取り組んでいる企業はホームページ開設企業の4割、加えて検討中の企業も4割近くに及び、中小企業の大半が電子商取引に進出済み、もしくは進出を視野に入れている。
日経ネットビジネス 「第9回インターネット・アクティブ・ユーザー調査」 [調査期間:1999年11月18日〜12月2日、有効回答数17074]
女性は新規ユーザーで5割に ネット人口増加に「第2の波」
インターネット時代のカスタマーマネジメント NRI Research NEWS(Vol.70 Janualy 2000)
インターネットに対応した企業のカスタマーマネジメ ントの方向性は次の3つである。 
(1)顧客接点密度の向上 
(2)インタラクティビティの向上 
(3)顧客接点の新パラダイムの構築
インターネットによるリテール金融サービスの新市場 NRI Research NEWS(Vol.64 July 1999)
インターネット・ビジネスモデルの金融分野 における革新性として、次の3点が注目される。 
1.営業チャネル効率向上
2.顧客に対する商品の適合性の向上
3.新市場・新顧客層の開拓

インターネット実態調査、将来予測

ネット利用増加、8000万人目前(読売オンライン 2005/5/10)
 総務省が10日発表した2004年の通信利用動向調査によると、2004年末時点でのインターネットの利用者数(推計値)は前年比218万人増の7948万人と、8000万人直前まで膨らんだ。
 総人口に占める利用者の割合(人口普及率)も前年末より1・7ポイント増えて62・3%となった。
 利用している端末は、パソコンが6416万人と最も多いが、携帯電話などの携帯端末からの利用も5825万人と前年より1341万人増えている。自宅のパソコンからのインターネットへの接続方法(複数回答)では、光ファイバーやADSL(非対称デジタル加入者線)などのブロードバンド(高速大容量通信)回線が同14・2ポイントも増えて62・0%と、初めて6割を突破した。・・・
The Standard, Forecasts for the Year 2000 From Internet business to online gaming, researchers predict a big year for the Net 2000. (January 17, 2000)
インターネット関連マーケットの2000年度の拡大予測

(2)イントラネット

イントラネットは、インターネットを支えているTCP/IP技術を使って構築した社内ネットワークのことです。通常はWWWをベースにしたネットワークで、WWWサーバー上に電子掲示板やグループウエア・システムを構築し、社員はブラウザでそれらを利用します。

標準的な技術・規格を利用するイントラネットの設計・開発・導入は、専用システムのそれに比較して次の特徴をもちます。

インターネット上ですでに広く使われている機器やソフトが流用できるため,一般にシステム構築が安価にできる
枯れた(安定性などが確認ずみの)ソフトウェアを利用することで、信頼性の高いネットワークをスピーディに構築できる
インターネットと同じ技術を利用するため、インターネットとの親和性が高い

以前は社外の情報アクセスにはインターネットを利用するものの、社内は独自のLANという構成が一般的でしたが、この方式では各クライアントにインターネットと社内システムにアクセスするためのハードウェア/ソフトウェアをそれぞれ用意する必要となり、それぞれの利用方法も別々に学習しなければなりません。これに対してイントラネットは、社内の情報システムについてもTCP/IPプロトコルやWWWその他のインターネットテクノロジーを利用するため、シームレスな社内/社外の情報アクセスが実現できます。社内のユーザーが社内サーバの情報にアクセスできることはもちろん、社外からもインターネットを通じて社内の情報にアクセスできます。

イントラネットはある組織内だけに閉じていなければならないという制約があります。したがって次のような関連するコミュニティ内で、情報の共有や生産性、競争力の向上を目指した統一的なイントラネットを構築しようとすると、各サイト同士を専用線で結ばなければならず、どうしてもコストが高くなります。

本社と各地の支社や支店
ある企業と関連グループ企業
本社と各国の支社
ある地域やコミュニティに帰属する関連団体同士など

この問題を解決する技術がエクストラネットです。これインターネットをバックボーンにしてイントラネット同士を相互に接続し、特定のグループ内でのみ有効な仮想的なプライベート情報システムをワールドワイドに展開/構築するものです。

もちろんインターネット上を流れるデータには適切な暗号化などの十分なセキュリティ対策を施すことが必要です。

イントラネット、エクストラネットに関する追加情報。

イントラネット (NTT Data, Datatech Special 第2号 1996年6月)
CIO WebBusiness, Developing an Intranet Strategy
TIM HORGAN, What's Happening Inside - 10 Major Intranet Trends and What We Can Learn from Them (CIO.com, Intranet/Extranet Research Center)
In a medium and time of never-ending mutation, frenzy and hype what are intranets becoming?
Scott Kirsner, Intranet Marketing 101 (CIO Web Business Magazine, December 1, 1999)
Tracy Shuford, Your Extranet: If You Build It, Will They Come? Establishing Extranet ROI (Intranet Journal, November 1999)

(3)エンドユーザーコンピューティング

エンドユーザーコンピューティング(EUC)は、システムのダウンサイジングが進む中で、情報システムの利用者であったエンドユーザー自身が表計算やデータベースソフトなどのツールを用いて自分たちでシステムを開発し、情報を活用していくことです。この方法により、利用者の要求目的に合致したシステムを構築しやすくなりますが、反面で、他部門との連携確保やシステム全体の整合性などの点で問題が生じやすいという側面があります。

全体最適の観点から許容しうる個人の自由度を決定するという、情報ガバナンスの視点が必要になります。

エンドユーザーコンピューティングに関する追加情報。

Howie Goodell and Carol Traynor, End-User Programming, SIG Report (Original title: End-User Computing) 
User Satisfaction --(Recipient Response to the Use of the Output of an IS)

(4)グループウェア

グループウェアは、コンピュータネットワーク利用により、複数の人間からなるグループでの情報共有、およびそれらの相互作用を円滑化するソフトウェアのことです。グループウェアの機能には通常次のものが含まれます。

電子会議室
あるユーザーがメッセージを描き込むと、それはグループ全員に見えるようになり、他のグループメンバが、そのメッセージに対してさらに返答を書き込んだり(この返答も他のメンバに公開される)、電子メールで返答したりできる
文書データベース
電子メール
郵便の電子メッセージ版であり、郵便と同様、文書に宛名(電子メールアドレス)を指定して相手にその文書を送信する。従来は閉じたメールシステムを運用していた企業でも、インターネットメールとのゲートウェイなどを設けることで社内メールと相互に交換できるようにしている場合が多い。
ワークフロー管理
伝票が起票者から上司へ、さらにその上司へというように、必要に応じてあらかじめ設定されたルートで回覧され、決裁されるといった具合に、作業内容によって定型化された一連の業務の流れがワークフロー。ワークフロー管理はグループウェアの代表的な機能の1つであり、文書の流れを電子メッセージの流れに代え、必要なルートに従ったメッセージの配信、メッセージの配信過程の管理などを行なう。
スケジュール管理など

グループウェアの関連情報。

日経BPの記事から ワークフロー関連
ロータス 文書管理システム構築のために
Collaborative Strategies, What is Groupware? 20 Rules for Success
Find'X グループウェア関連サイト

(5)ERP

ERP (Enterprise Resource Planning)は企業の基幹系業務システムを統合化した業務パッケージです。ERPは、開発・製造から流通/販売や人事などに至る、幅広い業務への対応が可能です。

この統合業務パッケージを導入して基幹業務系情報システムを構築する動きが日本でも注目されています。以前は基幹業務システムは各企業で特定の業務毎に個別に自社開発されてきました。ERPパッケージの利用は従来型アプローチに比較して次の長所があります。

開発や導入にかかるコストの低減
期間の短縮
データのリアルタイム更新
データの一元管理
業務改革、BPR(business process reengineering)の促進
全体最適の視点で各業務間の連携・統合
グローバル化への対応強化(言語、通貨、制度)

もちろんERPには欠点もあります。

個別企業、業界の特殊事情についての対応には限界がある
機能が複雑でその全容の理解が困難
自社の強みが生かせない

ERPを成功させるポイントは次の点です。

トップのリーダーシップ
可能な範囲でパッケージに合わせて現在の業務を変更していく
よいパートナーを選択する

重要なポイントは、ERPには標準的な業務プロセス(ベストプラクティス)がパッケージの仕様として組み込まれているため、導入に際して現実のビジネス・フローをパッケージで想定している業務フローに準拠させれば、その業務について自動的に「BPR」が実現されることになることです。導入プロジェクトの初期段階で、自社業務をパッケージが提供する業務テンプレートにどれだけ合わせることができるかを充分に分析し、大胆に業務合理化を図ることがERP導入を成功させるためのカギとなります。(ITが組織活動に及ぼす影響参照)。

最近では、WWW関連技術への対応や分散オブジェクト技術の採用など、システムの拡張性や保守性などに重心を置いた製品開発が進んでいます。また中堅企業マーケットへの進出も活発になってきています。

代表的な製品には、SAP R/3、BAAN、Oracleアプリケーション、JDエドワーズなどがあります。

SAP /SAP ジャパン
BAAN / BAAN ジャパン
Oracle / 日本オラクル
J.D.Edwards / J.D.Edwards ジャパン
PeopleSoft / PeopleSoft ジャパン

ERP関連情報。

日経BPの記事から ERP関連
日経情報ストラテジー 98年11月号 特集1 「ERPプロジェクト成功の条件」より一部抜粋
 今こそ日本企業は本気で業務改革に取り組むべきである。タイミングを失ってしまっては意味がない。カギとなるのは,トップダウンの実行力だけでなく,全社員の意識改革だ。経営トップに責任を押しつけて逃げてしまう態度は許されない。もはや小手先の改革では通用しない。経営トップ,現場の社員,情報システム部門まで巻き込んだ「総力戦」を覚悟する必要がある。
ERP研究推進フォーラム
ERPに対する基礎知識や理解を深め、また海外製のパッケージを日本の経営環境にフィットさせる研究開発なども進めながら、日本企業へのERP導入の成功促進をすることを目的とする。
[新シリーズ]経営とITソリューション(中嶋 隆) 2回 経営とERP(2000.2)
IT業界レポート(業務編)(中嶋 隆)最終回 ERP・SCMと製造・物流業(2)(1999.04)/ 5回 ERP・SCMと製造・物流業(1)(1999.03)/ 4回 ERPと営業・マーケティング業務(1999.02)/ 3回 ERPと人事業務(1999.01)/ 2回 ERPと会計業務(2)(1998.12)/ 1回 ERPと会計業務(1)(1998.11)
中村実 統合業務パッケージERPに関する情報源
CIO.com, The ABCs of ERP
CIO Magazine. The Most Important Team in History (Oct. 15, 1999)

ERP関連リンク。

Find'X  ERP関連サイト集

(6)データウェアハウス(DWH)

データウェアハウスの構築

データウェアハウスは、「意思決定のために、サブジェクト毎に編成され、統合化された時系列で、更新のないデータの集まり」と定義され、次の特徴をもちます。

サブジェクト指向(Subject-oriented): 製品,顧客等のサブジェクト毎に構成される
統合化(Integrated): 単位や形式、日付等のフォーマットを統一化
時系列(Time-variant): 長期の時系列データを持つ
恒常的(Non-volatile): 基幹系システムとは切り離され、基本的にデータの更新を行わない

データウェアハウスは大規模な詳細データを蓄積するセントラルウェアハウスと、エンドユーザーが活用しやすいように目的別に要約されたデータであるデータマートとから構成されます。

データウェアハウスの構築により、従来の業務効率を主眼とした基幹系を中核とする情報システムで保有情報を活用しようとした時に直面する問題に効果的に対応できます。

アプリケーションプログラム指向のデータ配置になっているため、利用者が必要なデータを探し出すのは困難
サブジェクト指向により、必要情報の特定が容易になり、柔軟なサブジェクトの結合により高度な活用が可能
コード化やフラグの使用によりデータ形式が利用者にとって理解困難
データの形式、単位の統合化により解決
過去情報がMT化して保存されているため、実際上長期の傾向分析を実施することが困難
時系列データの保持、恒常性によって解決
オンラインで基幹系システムに対して分析作業を展開すると日常業務に支障を生じかねない
データウェアハウスのプラットフォームは、基幹システムのプラットフォームと物理的に分離することにより解決

データウェアハウスを有効活用するにはそれなりの情報技術が必要となります。

プラットフォーム技術: 高速大容量かつ安価なハードと高度なDBMS技術
情報分析技術: 巨大データからルール/法則/知識を発見する

データウェアハウスの利用者

データウェアハウスは情報活用を目的とした巨大データベースです。利用者が使わなければ全くの無駄となります。したがって社内の利用者の情報ニーズを見据えて構築することが重要です。

データウェアハウスの利用者は次の3種類に分類されます。

Explorer : 一つのデータを様々な観点から探求する(マーケティング担当者等)
Tourist : 幅広くいろいろなデータを見てまわる(経営者等)
Farmer : 日報、月報など定型的な分析を定期的に行なう(管理者等)

検索・分析ツール

データウェアハウスの巨大データを調理するには、それなりの検索・分析ツールが必要になります。

OLAP (On-line Analytical Processing)
データマイニングツール

OLAPは情報分析を効率的に実行するための仕組みで、次の特徴をもちます。

多次元構造を持つ
各次元に階層構造を持つ
自由に簡単に操作できる環境である
ユーザ指向の視点でアクセス可能である

OLAPの中核機能は次の2つです。

ドリルダウン/ドリルアップ: OLAPが扱うデータの集計レベル (大項目、中項目、小項目) を自由に変更し、瞬時にその場で違ったレベルのデータを参照する技術
スライス&ダイス: OLAPが扱う多次元データの視軸を指定し、瞬時にその場で違った角度からデータを参照する技術

データマイニングは、膨大な詳細データの中に潜む「パターン」「トレンド」「モデル」やデータ相互の「相関」といった事実や構造を抽出する手法です。

膨大なデータから様々な予測を導き出したり、ルールを発見するという作業は従前も企業の一部のアナリストの間では行われてきましたが、この作業は非常に手間がかかります。また仮説検証型アプローチにおける仮説設定にあたっては、どうしても常識的な発想に縛られて盲点が生じがちです。(例えばスーパーで赤ちゃんのオムツとビールを同時に買う人が多いなどということはなかなか気付きにくい)。

データマイニングツールは、この仮説を立てる部分を肩代わりするものです。このツールにより、今まで一部の専門家のみが行っていた高度な分析を誰もが容易に行えるようになります。また、専門家でさえも発見できなかったようなルールも、容易に発見することができるようになります。

Hidden Messages By Neil J. Rubenking (PC Magazine May 4, 2001)
NEC データウェアハウスカレッジ
データウェアハウス・トレンドに関するレポート (NTT Data, Datatech Special 第3号 1996年11月)
上田データマイニング研究所
データマイニングを中心とする「データの活用方法」について研究する。
ジュピタァジャパン ビギナー向け講座:データウェアハウス
データウェアハウスとはなんでしょうか? コンピュータにそれほど詳しくない方でもわかるように、解説いたします。
W H Inmon, TECH TOPIC WHAT IS A DATA WAREHOUSE?
木暮 仁 データウェアハウスにおける データの持ち方に関する考察 OLDP:Online Data Parts の提案 関東学院大学経済学会研究論集『経済系』第190集、1997.1 / 企業における情報化とデータウェアハウス 同友館「企業診断」Vol.45, No.7, 1998.7, w/島田達巳 / データウェアハウス運営に関する一考察 A Study on Data Warehouse Management 1998.10.20 東京経営短期大学 木暮 仁 『東京経営短期大学紀要』第7巻(1999.3)
木暮 仁 情報検索系システムによる基幹業務系システムの合理化
中村実 データ・ウェアハウスの情報源
Find'X データウェアハウス関連サイト集
techguide.com, Enterprise Storage: Delivering Data Warehousing Business Results
Pilot Software, Data Mining
Leonard M. Fuld
Jeff Moad, 100 top data warehousing leaders step up - Fast-Track companies focus on customer information and building enterprise architectures ZDNet (11/02/99)
DM and Knowledge Discovery Journal
GMU DM URLs'
kdnuggets.com
Knowledge Discovery in Databases and Data Mining (papers)
Visual Knowledge Discovery
Data Mining with XpertRule Profiler
Alliance '98: Data Mining
Spatial and Multi-Media Databases (Papers)
IBM Text Mining Papers | Intelligent Miner for Text
IBM Business Intelligence Solutions CD (intro)
Marti A. Hearst, Text Data Mining: Issues, Techniques, and the Relationship to Information Access (July, 1997)
Marti Hearst | TextTiling | Distinguishing between Web Data Mining and Information Access 
IBM Tech Watch: TM Overview by Synthema
IBM TM Technology: Turning Information Into Knowledge (February 17, 1998)
Manning & Napier Information Services | DR-LINK 4.0 | MAPIT - Virtual Patent Advisor

(7)EDI/電子商取引

EDI

EDIは、異なる企業間で,商取引のためのデータを標準的な取り決めに従って、通信回線を介してコンピュータ間で交換することです。

企業間で直接通信回線を通じてコンピュータ同士を接続し取引実行することができれば、発注業務・受注業務の効率は画期的に改善します。しかしそれぞれに異なるコンピュータシステムを利用する企業が、データ交換に独自のデータの形式を使用したならば、取引先毎に専用の端末を設置しなければならない「多端末現象」や、取引先毎に異なる形式のデータを自社システム用のデータ形式に変換しなければならない「変換地獄」等の弊害を生じます。

こうした問題を解決するために、業界団体などの合意に基づき企業間の各種取り決めを標準化していこうというのがEDIです。

EDIの取り決め内容はデータ形式の規定が中心で、通信プロトコル自体はJCA手順や全銀手順,FTPなど標準的なものを用いるアプローチが一般的です。代表的なものとしては次のものがあります。

JIPDEC/CII
UN/EDIFACT
ANSI X12
EIAJ-EDI

電子商取引(EC)

電子商取引は、EDIを含むネットワーク上での電子化された商取引全般をさす言葉ですが、最近は、一般家庭を含めインターネットが急速普及したため、インターネット上でのオンラインショッピングをさすことが多くなりました。

オンラインショッピングとは、消費者がインターネット上のバーチャルショップ中の気に入った品物をWebや電子メールで注文すれば、商品が発送されというものです。代金の支払方法には、「代金引替」「銀行振込、郵便為替」「クレジットカード」などがあります。

消費者にとって電子商取引のメリットは

ほかのどんなメディアによる注文よりも簡単でスピーディ
購入にあたって必要な情報(価格、品質、機能等に関する比較情報)の入手が容易

更に魅力を増すためにより安全性を高め、利便性を向上することが課題とされます。

安全性を高める
ネットワーク上での決済をより安全に行うためSET(Secure Electronic Transaction)等の規格化を推進する
「プライバシーの保護」「消費者保護」「取引のルール化」などさまざまな面からEC環境の整備
利便性を高める
オフィスや家庭などいろいろなところから、24時間いつでも簡単に低いコストで接続できる
品揃えが豊富で魅力的なモールの構築
一人ひとりのニーズに合った商品やサービスを提供(エージェント機能の拡充)

実態調査

 

電子商取引関連ニュース

BizIT EC電子商取引
インターネットを使った商業活動,企業活動に注目したサイト。日経BP社の雑誌記事,Webでの速報記事を中心に,電子商取引(EC)の事例,企業間接続のエクストラネット,ECを支えるソフトウエアやネットワークの技術,電子マネー,著作権問題----といった切り口で,国内,海外の動きを紹介する
日経ネットビジネス
EC関連ニュース、ショッピングサイト評価等。
Bit Valley Magazine
Bit Valleyベンチャーの息遣いを伝える ちょっと便利なコミュニティ・マガジン

電子商取引ビジネス成功事例、成功法則

富士通総研M&M サイバービジネスの法則集
インターネットビジネスに必用な基礎データ収集と成功事例分析
富士通総研M&M インターネットビジネス最新事例集
膨大なビジネス系サイトの中から、面白い着想のサイトを抽出し、各ビジネスの内容について、A4用紙1〜2枚程度にまとめたもの。 インターネットビジネスを考えるヒント、あるいは今後のネットワーク社会のビジネスモデルを感知するための参考。
M&M研究所
三石玲子氏の主宰するサイバービジネス及び顧客リレーショシップマーケティング専門の調査・研究機関
内田和成 ECを成功させるためのビジネス戦略とECシステムに求められる要件
ECを成功させるための必須条件は ターゲット選定とバリュー・チェーンの確立 / ECのインフラはこれからの企業にとって ミッションクリティカルな基幹システムだ / システム構築プロセスも大きく変化
小池良次 米国のエレクトロニック・コーマース最新事情 オンライン小売り業界の動き
動き出したネット革命(日本経済新聞社電子メディア局)
新しいビジネスの発想をITをベースに実現する起業家たち、CRMやSCMといった切り口で既存のビジネスの枠組みを革新する企業、インターネットが作る新しい経済の実態など、すでに始まっているダイナミックな動きをタイムリーお伝える
野村総合研究所 知って差がつくEC講座(毎日インタラクティブ)
サービス業化する製造業のEビジネス戦略 NRI Research NEWS(Vol.69 December 1999)
一部の製造業では、自社のビジネス領域をさらに下 流へ、すなわち顧客自身が行ってきた管理やオペレー ション業務を自社のビジネスに取り込み、それをサービ スとして提供する方向へ移行し始めている。その理由 は明快である。なぜなら従来通りに製品を製造・販売し ていたのでは多くの収益が見込めず、一方、製品の利 用に伴う管理、オペレーション、ファイナンスなどのサー ビスに対して顧客が多くの対価を支払うようになってき たからである。

電子商取引のその他参考情報。

通産省/アンダーセンコンサルティング 日米電子商取引の市場規模調査(平成11年3月) −インターネット技術を用いた電子商取引規模の予想−
Shop.org
Shop.org is rapidly emerging as a leading voice of the eretailing industry. Originally founded in November 1996 by forward-thinking virtual retailers as an alliance, it was re-positioned in 1997 as a full service association. Today, Shop.org is the only trade association to focus exclusively on Internet retailing. ECマーケットについての各種調査報告。
Jiri Weiss , 10 Questions About E-Commerce (CNET, 8/31/99)
Sari Kalin, Whoever Sells the Most Toys Wins (CIO Web Business Magazine, Dec. 1998)
Art Jahnke, Still in the Picture (CIO Web Business Magazine, Aug 1, 1999)
Megan Santosus and Nicole Lewis, Compound Interests (CIO Web Business Magazine, December 1, 1999)
EC(エレクトロニック・コマース) (NTT Data, Datatech Special 第3号 1996年11月)

EDI規格その他。

EDIFACT(Electronic Data Interchange for Administration, Commerce and Transport)
1987年に国際標準として登録されたISOのEDI規格 (ISO9735) 。
UN/ECE/CEFACT(United Nations Economic Commission for Europe/Center for Facilitaion of Practices and Procedures for Administration, Commerce and Transport)
UN/EDIFACT の開発組織であると同時に、貿易手続簡易化に関する 各種勧告 を作成している。
AFACT(Asia Council for the Facilitation of Procedures and Practices for Administration, Commerce and Transport)
JEDIC(Japan Electronic Data Interchange Council)(EDI推進協議会)
EIAJ(日本電子機械工業会)EDIセンター
電子機器業界におけるEDIの標準化を推進
建設産業情報化推進センター
建設産業における情報ネットワーク CI-NET (Construction Industry NETwork) を活用した情報化を推進
物流 EDI情報
CII 標準に準拠した物流 EDIの国内標準である「JTRN」に関する情報。
中小企業総合事業団
DISA(Data Interchange Standard Association)
データ交換標準協会。米国の EDI 標準である ASC X12 の事務局。汎米 EDIFACT ボードの事務局も兼ねている。
IMC(Internet Mail Consortium)
インターネットによるEDIのための、IETFのワーキンググループであるIETF-EDIINTを支援し、その成果を公表している。
ECOM(Electornic Commerce Promotion Council of Japan)
電子商取引実証推進協議会。情報処理振興事業協会の「エレクトロニック・コマース推進事業」の推進母体。JEDIC と 同じく、JIPDEC/CIIが事務局を担当して いる。
CIF(CALS Industry Forum)
CALS 推進協議会。
UNCITRAL(United Nations Commissions on International Trade Law)
国連 国際商取引法委員会。活動の一環として、「 電子商取引に関する UNCITRAL モデル法 (UNCITRAL Model Law on Electronic Commerce)」など、国際取引に EDI を利用する場合の法的問題の検討を行っている。
DoD EC/EDI ICs
米国国防省(DoD:Department of Defence)の EC オフィス。DoD は CALS の一環として EDI を強力に推進しており、米国内で最も熱心に UN/EDIFACT の標準開発に貢献している組織の一つである。最近の UN/ECE/CEFACT の場でも非常に強力な標準提案を行っている。
Harbinger
米国の EDI パッケージ・ソフトウェア開発会社。世界の EDI 関連組織 のディレクトリのページがある。
GEIS(General Electric Information Service, Inc.) 
米ゼネラル・エレクトリック社の100%子会社で、EDIを中心とした情報サービス分野において30年以上にわたりそのリーダー的役割を果たしている。世界110ヶ国の40,000以上のEDIユーザーを所有している。
電子商取引 研究プロジェクト(ECRP)
慶応ビジネススクール、國領助教授による研究プロジェクト。

ショッピングモール

楽天市場
Yahoo!オークション

EDI/電子商取引に関するリンク集。

日経デジタルマネーシステム 電子マネー/電子決済リンク集

 

 

 

 

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最終更新日 : 2007/02/02